強い日本を再び、カギを握るのは理工系人材だ！

第44期生

並松沙樹

2024/7/10

１．はじめに

　1980年代に日本製品が海外市場を席巻し、Japan as No.1と謡われ、世界中から日本人の勤勉さや日本型雇用システム等の日本的経営に注目が集まった 1)。高度経済成長のメカニズムを語る上でイノベーションと設備投資を無視することはできない。この時代、イノベーションを起すための理工系人材の育成が急がれ、工学部や理工学部が拡大した。例えば、1959年から1967年にかけての東京大学の学部別学生数の変化を見ると、工学部は453人から845人、理学部は132人から205人と約8年間で倍近くまで増員している 2)。また、技術者だけではなく生産・製造現場を支える技能者の需要も高まった。従来、体力を要する現場仕事は中卒主体であったが、設備の近代化により、機械のオペレーションに適した高卒が現場を支える主体となっていった 2)。
　このように「技術力」と「企業経営」の両輪を上手く回すことができたからこそ日本が技術立国として世界を牽引する輝かしい時代を築けていた。
　一国の経済成長と産業の発展は切り離せない関係であり、産業の発展を支えるのはやはり科学技術である。
　岸田総理大臣は2021年10月8日の所信表明演説 3)で、「（前略）　新しい資本主義を実現していく車の両輪は、成長戦略と分配戦略です。　（中略）　まず、成長戦略の第一の柱は、科学技術立国の実現です。　（中略）　次に、分配政策です。第一の柱は、働く人への分配機能の強化です。　（後略）」と表明した。日本経済が停滞し、国際競争力が低下する中で「イノベーション創出に欠くことができない理工系人材の育成」や「科学技術の発展に寄与できる人材の育成」という言葉を聞く機会が増え、科学技術立国の実現に向けた研究力の強化が急がれている。
　その影響によるものか、日本経済の長期停滞を打破する解決策として「スタートアップ」や「イノベーション」という言葉を軽々しく使う輩が増えた。科学技術の根幹を支える理工系人材の育成は一朝一夕で成果が出るものではなく、時間をかけて地道に取り組むものである。そして、その先にスタートアップやイノベーションがあるのだ。
　本レポートでは、理工系人材の育成について日本のものづくりの強みと言う観点からまとめた。

２．“高専“における理工系人材の育成

2.1産業界からニーズが高い高専とは
　高度経済成長期に技術者不足が深刻化し、理工系大学の拡充だけでは人材供給が追い付かない状況であった。そのような人材不足下で産業の中核を担ったのは高等専門学校（以下、高専と省略する場合あり）だった。
　1962年に工業に関する中堅技術者の育成を目的として国立・私立の高等専門学校が17校発足した。近年の卒業後の進路では、約60%が就職、40%が大学へ編入学となっており 4)、今なお産業界から高く評価されている。
　2024年5月末現在、日本には国公私立合わせて58校の高専(うち4校が私立高専)が存在し、約5.6万人の学生が学んでいる 4)。近年、技術の急速な進歩や産業構造の変化、時代や社会のニーズに合わせてスタートアップやアントレプレナーシップ教育にも力を入れ、実践的・創造的技術者を養成する高専も増えている。高専というと入学時から学科別にクラスが分かれ、早期に専門分野を学ぶことができるイメージだが、最近はあえて学科を分けない高専も存在する。徳島県の私立神山まるごと高等専門学校 5)はデザイン・エンジニアリング学科、石川県の私立国際高等専門学校 6)は国際理工学科のみ設置され、特色ある教育を行っている。

2.2特色ある高専、グローバルイノベーターの育成
　近年、高等教育の現場において自分の手で何かをつくる実習の時間が減っていることが問題となっている。そして、学生たちはソフト系分野への関心が高く、理工系学生であってもものづくりが遠い世界となっているのが現状である。
　著者は5月9、10日に国際高専を訪問し、校内を見学する機会を頂いた。さらに、鹿田正昭校長や山岸徹事務局長へのヒアリングや2年生の学生2名との意見交換を通して、教育理念や学校の目指すべき姿、学生から見た国際高専など、さまざまな視点から国際高専の現状を見聞きすることができた(写真1および写真2)。
　「グローバルイノベーターの育成」を教育の目標としている国際高専では、STEAM教育とエンジニアリングデザイン教育を2本柱として、英語で学ぶことを重視しており、エンジニアリングデザイン教育ではCDIOとデザインシンキングの理論と実践の場を多く与えているとのことだ 6)。
　高専と言えばアイデア対決・全国高等専門学校ロボットコンテスト（通称、高専ロボコン）を代表するようにものづくりのイメージが強い。国際高専には学生たちが自由に使えるMaker Studioがあり、さまざまな加工機器が並べられていた（写真3および写真4）。学生たちは講義だけではなく、課外活動の時間にもこれらの機械を使い、自らのアイデアを形にすることに励んでいる。私が訪問した日もMaker Studioには、試作品が並んでいた。また、中庭では試作した制御プログラムを確認するために学生達がドローンを飛ばしていた。
　2年生のエンジニアリングデザイン教育では、地域の芋畑でドローンを使った獣害対策を検討していた。昨年度までは音を使った威嚇などを試していたが、野生のサル等が音に慣れてしまったため新たな対策を検討しているようだ。
　2日間の見学を通して、「主役は学生である」と感じる場面が多々あった。国際高専では、学生のアイデアをすぐに形にできる設備、チャレンジできる環境を学校側が提供しているが、過度な制限を設けることはしていない。たくさん挑戦し、たくさん失敗した経験が学生にとって大きな財産となる。誰かに言われて行動する人材や既存のルールや価値観に捉われる人は真のグローバルイノベーターには不向きである。そのため、学校側は学生たちの自主性や自発性を大切にしているようだった。
　ところで、今やIT市場を席巻するGoogleやAppleの創業の地はガレージである。十分なスペースや設備、資金がない状態であったが、数名の創業メンバー達にとっては互いにアイデアを出し合い、試行錯誤を繰り返しながら柔軟にものづくりに挑める環境だったようだ。世界を大きく変えた企業の原点と国際高専での学生達の姿にはどこか重なる所があると感じた。

写真1
欧米型ボーディングスクールを採用している白山麓キャンパスの学び舎

写真2
著者と意見交換してくれた2年生の学生2名（白山麓キャンパスにて）

写真3
Maker Studioの様子（白山麓キャンパス）

写真4
Maker Studioの様子（金沢キャンパス）

３．日本のものづくりから人材育成へ

3.1　職人気質
　日本は古代から職人文化が受け継がれており、海外から日本人は職人気質とも言われている。
　歴史の古い大工や伝統工芸品の世界だけではなく、高度経済成長期を支えた町工場にもコアな技術を有する熟練の職人が存在する。
　明治維新によって武家社会が崩壊し、職人は仕事を失うことになる。しかし、職人は工芸品にその技術を活かす道を開拓した。超絶技巧を凝らした明治工芸は明治政府による産業振興によって世界各地で開催された万博に出展され、外貨を獲得していった 7)。また、高度経済成長期の製造業は町工場の尖った技術に支えられていた。

3.2 日本のものづくりの強み
　ここで、日本のものづくりの強みを抽象的な製品の設計思想 8)から整理する。
　図1に製品の設計思想を示す。製品アーキテクチャはモジュラー型とインテグラル型に分けることができる。
　モジュラー型の製品では、各々の部品が定められた仕様を満たすようにして作られているため、1つの部品を作る際に他の部品への影響を考える必要はなく、部品毎に技術開発を進めることができる。モジュラー型製品の代表例は、ノートＰＣや電気自動車である。
　一方、インテグラル型の製品では、部品同士が相互に作用し合うことで製品全体の性能を決めるため、部品間のすり合わせの工程が重要となる。そして、すり合わせが製品の最終性能を決めることになる。インテグラル型製品の代表例は精密機械や自動車である。
　製品の構造が比較的シンプルなモジュラー型製品は模倣されやすく、価格競争に陥りやすい。インテグラル型の製品は日本のものづくりの強みを活かすことができ、科学技術立国としての輝かしき時代は、自動車や電化製品が飛ぶように売れ、日本企業が競争優位性を保つことができた。
　このように考えると、すり合わせ工程が日本のものづくりの強みと言えるのではないか。

図1　製品の設計思想

3.3 人材育成のカギはものづくりによる試行錯誤と職人気質
　部品間の相互調整や最終性能を向上させるために試行錯誤を繰り返しながら製品を作りあげていく。この工程は一人では成し遂げられず、多くの人の知恵や協力の上で進めていくことになる。人が集まり、コミュニケーションを交わしながら作業を進める過程は、ただ製品を完成させるためだけの時間ではない。ものづくりの技術やノウハウをベテランから若手へ継承する教育の場としての機能、家族のように相互理解を深めた仲間と結束力を高める時間など様々な役割を担っていた。
　日本人の職人気質はすり合わせに適しており、すり合わせ工程を通して日本人のベクトルの方向が揃ったことで大きな力となり、輝かしき科学技術立国を築いていたのかもしれない。
　技術も時代も進歩している。コミュニケーションを交わすために直接「会う」必要もなくなった。技術継承に関しても、もはや「師匠の背中を見て覚える」という時代ではない。
　しかし、どれだけ科学技術が進歩したとしても、ものづくりには職人気質が不可欠であり、試行錯誤を繰り返す、失敗をするという経験が今も昔もものづくりの根幹であり続けている。これからの理工系人材の育成では、カリキュラムや課外活動などでものづくりの機会を増やし、生徒や学生の職人気質を伸ばすことが大切である。

４．まとめ

　先述のとおり、近代以降の日本の転換期は職人によるものづくりが影響している。2度あることは3度ある。これからの日本も“職人”によるものづくりが転機となり、社会が様変わりするかもしれない。科学技術立国の再生、そして、強い日本をつくるために、現代の職人を育成する学校、理論と実践の両方を備えた技術者を育成する高専に注目していきたい。