「美しい国」「とてつもない国」等々…理想の日本がどうあるべきかを一言で表すことがブームだが、私が政経塾で学びたどり着いた結論は、「優しい国、頼れる国　日本」である。国民に優しく、信頼させる政治や行政にするためには、住民主権の徹底に伴う地域主権型国家への改革が急務である。

Ⅰ　私の理想の国家像「優しい国、頼れる国　日本」

　私が、3年間の松下政経塾での様々な研修を通じて、自分なりに考える日本の理想の国家像は、一言で表現すると、「優しい国、頼れる国　日本」である。

　人間にとって、「優しさ」と「強さ」は表裏一体であると思う。他人に優しくなるためには、自己の中に確固とした自信に基づく強さが無いと難しい。さらに考えるのであれば、これら優しさと強さの実現は、人間同士の互いの信頼に根ざしていなければ難しい。個々の人間が強く、自立し、互いに優しさを感じ、信頼されてこそ、人間社会は円滑に営まれる。この人間の基本的なことこそが、これからの日本という国に強く求められる要素の一つであると私は思うのだ。

　何故このような考えを持つに至ったのかというと、それは、政治や行政と言われる旧来からの公的な機関が、何のためにあるのかということを、様々な研修を通じて、改めて考え直したことに端を発する。

　国や自治体が何のために存在するのか。私たち国民は、何のために税金を納め、公的なサービスの供給を受けているのか。何のために、そのような制度を作り上げたのか。

　例えば、このようなことが一般的に言われている。国の大きな役割として、自身の領土内に居住する国民の生命と財産を他国の侵入から守り、基本的人権が尊重された生活を担保する、つまり、安全保障とそれに伴う外交を行うことが、国の大きな役割であり、そのためには、必要なお金を税金として、広く国民から集めなければならない。

　さらには、私たち国民一人ひとりが日常生活を営む上で、個人で対応するのではなく、専門のスタッフを配置し対応することで、非常に効率的に暮らすことができる場合、都道府県や市町村と言った自治体を形成し、税金を集め、その任に当たらせる。

　しかし、ここ最近の日本の状況を見ていると、国民がこれら基本的な国や自治体の役割に満足しているとは到底言えない。国民の国や自治体、政治や行政に対する信頼は決して高くなく、自分たちの意思の反映が根幹となって、国や自治体が機能しているという実感が持てない。国民は、国や自治体に優しさを感じず、期待もしていない。信頼を寄せてもらえない国や自治体は、これまでの決まりや慣習に淡々と乗っ取り、血の通わない公的サービスを供給し、政治や行政からどんどん力強さが失われている…このような相互不信が繰り返されるのが現代日本ではないか。

　このままで良いはずがない。この厳しい現状を打破し、日本が「優しい国、頼れる国」に生まれ変わる方法が何なのか。

　私は、それこそが住民主権が実現された地域主権型国家の構築であると考える。地域主権型システムの導入こそが、これからの日本における政治経営の要諦なのだ。

Ⅱ　住民自治が実現された地域主権型国家とは何か

　私が考える住民主権が実現された地域主権型国家とは、住民自治（主権者によるまちづくり、地域づくり、国づくり）を実現するために、団体自治（地域が主体となる統治システム）が整った国家のことである。

　この国家を考える上で、最も基礎になるものは、私たち住民ひとり一人の生活に密着した声である。住民は、自らの幸せを考え、公的サービスとして、政治や行政に担ってもらうべきことが何なのかを判断する。その際、これまでの法律や慣習は度外視し、現在または将来に渡る新たな価値観に基づき、ゼロから判断されることが望ましい。住民のまちづくりに対する責任は、現在よりも重くなるが、その分、自らの意見を直接反映できるメリットがある。それら住民が選択した公的サービス提供の主な担い手として、住民に最も身近な政府である基礎自治体が機能する。一つの地域で完結できないことや、基礎自治体の枠を超えた大きな範囲で対応すべきと住民に判断されたものは、複数の基礎自治体、都道府県またはそれ以上の範囲の自治体や国で対応する。

　地域において、生活に密着した公的サービスや政治・行政が充実することで、住民生活を安心して送ることができるようになり、現代日本が抱える相互不信の負の連鎖も食い止めることができると私は考える。住民感覚に則した、きめ細やかな優しい政治・行政に支えられた住民生活の充実は、経済活動の活発化等も招き、国そのものを強くし、日本は国内外共に頼れる国へと変貌する。これが私の考える住民主権が確立された地域主権型国家である。すでに存在する国家としては、社会民主主義を採用している北欧諸国に近い考え方である。

Ⅲ　昨今の道州制実現は住民主権が実現された地域主権型国家足りうるか

１　道州制の目的

　現在、日本では、私の考える理想の国家像に近いものを目指し、様々な地方分権改革等が実施されている。特に、この理想を具現化するための具体的な方策として、昨今、盛んに議論されているのが、道州制であろう。道州という新しい地域の枠組みを構築し、その範囲内で、住民が自主性をもって政治・行政運営を行うというものだ。地域主権型道州制と表現されることも多い。

　私が見るに、現在、日本で議論されている道州制には、さしあたって目的が２つある。

　1つは、経済界を中心に掲げられている、国力（経済力）の増強である。官民一体となって、国家戦略として道州毎の地域特性等を活かした産業振興策を推進することで、日本経済を再生するというものである。様々な産業振興策を推進するに当たり、明治以降脈脈と受け継がれてきた中央集権的画一的な対応ではなく、急速に変わる世界市場に対応できるよう、各道州が自己判断により、スピーディかつ柔軟に対応できるようにするというものだ。国家の統治システム改革の側面が強く、理想の団体自治実現のためのシステム改革とも言える。

　もう1つの目的は、住民生活における多様な公的サービス供給の担保である。これは、住民一人ひとりの声を重視した、住民自治実現のためのシステム改革であり、民主主義の実現そのものでもある。1つ目の目的と比較すると、現在の日本において、あまり積極的に議論されていないのがこの2つ目の目的である。しかし、産業振興を推進するにしても、住民自治のシステムが確立されていなければ、新しい政策が空理空論になる恐れもある。この点は、今後道州制を推進していく上での課題であろう。

　私は、これら2つの目的は、一体となって初めて効果があると考えており、本当に2つの目的が実現されれば、私の理想の国家像である「優しい国、頼れる国　日本」に限りなく近づくことができるのではないかと期待している。しかし、現実社会では、これがなかなか進んでいない。

　このままであれば、日本全体で道州制を実現することは、まだまだかなり時間を要するであろうが、そのような中、一部、道州制に関し、立法化され具体的に進められていることがある。それが、北海道における道州制特区導入である。

２　北海道道州制特区

（１）北海道道州制特区制度の概要とこれまでの実績

　まずは、北海道における道州制特区の概要について説明したい。
この制度は、平成18年に成立した道州制特区推進法に基づき、平成19年から23年度の5年間に、これまで国が担ってきた事務や事業を、同法の認める範囲内で北海道に委譲するというものである。

　北海道のＨＰによると、この道州制特区制度は、「国から北海道に対しての権限移譲や地域の特性にあった制度への変更等を先行的、モデル的に行い、地域のことは地域で決めることができる（全国的な）仕組みに一歩ずつ近づけていくもの」であり、導入により「住民サービスの向上や地域の活性化につながることを、道民や国民の皆様に実感していただくことを目指す」制度であるとしている。

　この制度の特徴として、北海道が国に対し、権限委譲や制度変更の提案をする際、北海道民から一般公募した提案を取り入れることができる点が挙げられる。
北海道は、道州制特区推進法施行に伴い、北海道道州制特別区域推進条例（道州制特区推進条例）」を制定し、有識者7名から構成される「道州制特区提案検討委員会」（以下検討委員会）を設置した。この委員会は、公募により提出された道民からの提案について、公開の場で内容を審議・検討し、まとまったものを答申として知事に提出する役割を担う。同委員会からの答申は、市町村からの意見集約やパブリックコメント、さらに北海道議会の議決を経て、北海道からの提案として、国に提出される。
平成19年3月の募集開始以降、北海道民から寄せられたアイデアは合計で288件（平成20年2月6日現在）となっており、実際に国に提案され実現しているものもある。例えば、緊急医師確保対策のための札幌医科大学医学部定員増等である。

（２）現行道州制特区制度の課題

　一見すると、この制度は、大変有意義なもののように感じるが、現状はどうなのか。私は実際に、検討委員会も傍聴し、また、公開されている各種資料等を考察して、あまりうまく機能していないと感じている。

　例えば、まず、道州制特区に係る道民提案制度について、広く北海道民に認知されているとは到底思えない。北海道民の多くは、道州制に対し、あまり関心を持っていないし、北海道が特区になっていることも、ほとんどの道民は知らない。北海道庁では、すでに、300弱もの提案がなされていると広報しているが、人口約560万人の北海道の中で、1年半の間に提出された数として、この数字は決して多いとは言えないだろう。ましてや、公表資料によると、提出しているのは、北海道民個人だけでなく、経済団体等諸団体も含まれているから、なおさらである。

　さらには、道民からの提案について、平成19年度に提出された288提案のうち、特区提案として検討されたものが132提案ある。政策項目で整理すると89項目で、知事への答申に残ったものは17項目、残りの72項目は継続審議と分類されている。率直に見て、知事への答申まで残る項目が、とても少ないように感じるのは、私だけであろうか。

　答申まで残る項目が少ないことについて、実際に、検討委員会の審議を傍聴して感じた問題点は次のとおりである。

1. 提案に係る事務局からの説明時間が長く、各委員の実質審議時間が短い。
2. 提案は、全て、事前に事務局により精査されている。検討委員会では、提案は一覧表の形で各委員に配付される。提案者の提案に対する思いが省略され、提案そのものの意図が、審議の場でわからない。
3. 2に鑑み、提案者の意図がわからないまま審議が進み、各委員の推測（話し合いはするものの、各委員の解釈が正しいとは限らない）で提案の意図付けがなされ、答申対象外とされる恐れが高い。
4. 本来の道州制特区の目的（国から北海道に対しての権限移譲や地域の特性にあった制度への変更等を先行的、モデル的に行い、地域のことは地域で決めることができる（全国的な）仕組みに一歩ずつ近づけていくもの）を純粋に達成するためではなく、提案された項目の背景にある政局等に、各委員の判断が流される傾向が見受けられる。
5. 提案者に対するフィードバックがない。
6. 検討委員会の一般傍聴者が少ない。
7. 知事が出席していない。
8. 分権の際、組織として最も重要となる基礎自治体からの意見聴取が形式的であり、現場の意見が積極的に反映されているとは考えにくい。

　事務局に確認すると、道民側も、無記名で一行書きの無責任な提案をする者もいるようなので、2や5については、対応が難しい面があることは理解できる。しかし、提案者の意図がより各委員に伝わるように、提案者のプレゼンの機会を確保する等の工夫はできるはずである。提案に対し、検討委員会が参考人招致を求める制度もあるが、ほとんど活用されていない。また、提案について、いつの検討委員会で審議するのか、提案者に対し通知されることもない。

　さらには、おおよそ月一度の検討委員会だけで、本当に提案の内容を十分に審議できるのかも疑問が残る。事務局によると、各委員に対して、検討委員会の2～3日前に資料が配付されているようだが、個別に説明等をする機会はないようである。提案の中には、かなり深いテーマ、壮大なテーマのものもある。もう少し審議時間を確保すべきではないだろうか。現在、検討委員会の委員として7名の有識者が任命されているが、そもそもこの人数が少なすぎる感も否めない。どんなに優秀な人たちであっても、積極的に提案がなされてきた場合、対応するのが困難であることは、目に見えている。例えば、政策分野毎で有識者を集め、提案に係る内容を検討すると、更に深い審議が展開できるのでないだろうか。

　また、4については、大変微妙な点であることは理解できるが、北海道が目指す地域主権型社会となるためには、現在、政治課題となっているような項目についても、積極的に国に働きかけなければ、前に進まない現実がある。政局等への影響を考え、棚上げしたものも、粘り強く、継続して公の検討委員会の場で審議されることを望む。

　最後に、この検討委員会には、知事はほとんど参加していない。北海道が本気で地域主権型社会を目指すのであれば、知事がもっとリーダーシップを発揮して、道州制特区に関与すべきではないか。トップの意思が、道民に明確に伝わってこそ、北海道が大きく変わるように思えてならない。

（３）現行道州制特区制度の限界

　以上のように、現行の道州制特区制度、特に北海道から国に対する提案過程について考察してみると、北海道が、住民主権が実現された地域主権型社会になるために、現在の特区制度では限界があると言わざるを得ない。

　国に対する権限委譲の提案について、最も基礎となるものが道民提案で、その提案は、道民の生活や仕事から感じた個別ケースの案件がほとんどである。これらを一つ一つ、検討委員会で審議し、国に提案し、国が認めるのを待っていては、法律の期限である平成23年までに、北海道が地域主権型社会になれる訳がない。物理的に無理である。

　（２）で述べた各問題点を改善したとしても、検討委員会で丁寧な議論をすればするほど、審議に時間がかかり、大変非効率である。中央集権という、これまでの常識を覆す作業であるから、地道に取り組む姿勢も大切であるが、そもそも論として、この特区制度自体に大きな欠陥があると私は思う。

　それは、「国の権限を地方に分け与える」という発想である。道民→北海道→国とお伺いを立て、国の許可を待つという現特区制度は、住民自治の視点から見ると、本末転倒になっている。本当に北海道で道州制を実現したければ、国と北海道（基礎自治体を含む）の役割を先に明らかにし、国が担うべき仕事以外は全て、権限も財源も一括して北海道に渡すという制度にしなければ不可能である。現在の制度では、北海道からの提案内容も、本当に北海道民の生活を豊かに改善するものであるか疑問が残るし、また、提案を受けた国が、既得権益を度外視して、純粋に地域主権を目指してその可否について判断できるとも思えない。このままでは、ただ、どんどん時間が過ぎていき、特区制度そのものが忘れ去られてしまう危険性すらある。

　では、この事態を打開するためには、どうしたら良いのか。私は、北海道から、地方分権の核心に迫る提案を国にぶつけることが第一歩であると思う。例えば、現在国が有する北海道に係る財源を、一括計上のうえ北海道に交付する仕組みであるとか、北海道内の政治制度（選挙を含む）については、公職選挙法等に依らず、独自に設計・施行できる等である。

　これらを本格的に提案するためには、北海道内で、将来、北海道をどういう地域にしたいのかを十分に話し合い、そのために、道民・基礎自治体・北海道は何をしなければならないかを整理する必要がある。支庁制度改革、北海道議会改革、市町村合併等、北海道内にある様々な課題に対し、北海道が一丸となった見解を樹立する必要がある。

　道州制特区を日本全体にとって実りのあるものにし、さらには北海道民の生活を向上させ、幸せを実現するために、知事も検討委員会も、そして北海道民も腹をくくるときなのではないだろうか。

Ⅴ　国も本気で腹をくくれ

　これまで、実際に道州制を一部取り入れつつある北海道道州制特区について考察してきた。この特区制度を実りあるものにするためには、前述のとおり、北海道と北海道を構成する180の市町村、そして北海道民や企業が一丸となって、将来の北海道をどのようにしたいか真剣に向き合い、意識を改革し、オール北海道で新しい道を進んでいくための腹をくくる必要があるだろう。

　しかし、一方で、日本が「優しい国、頼れる国　日本」となるためには、地域の努力だけではなく、国も本気で地域主権型国家を目指し、一緒に腹をくくるべきではないだろうか。現在の国の動きを見ていると、本気で地域主権を推し進めようとしているとは到底思えない。もし、本気で進めようとしているのであれば、北海道での道州制特区は、このような骨抜きの状況にはならないはずである。

　国は、現在、様々な地方分権政策を推進している。しかし、その目的は、表向きはこれまで述べてきたような、地域主権型国家を目指すものであるが、一方で、背後には、国の財政難に伴う財政再建があることは明白である。国と地方を合わせれば800兆円を超えると言われる借金を抱える日本であるから、無駄な支出を削減し、財政再建をすることは重要である。

　しかし、地域主権実現のために地域の自立が必要であるということを盾に、地方への財政出動を極端に控え、また、必要以上の権限を委譲することは、地方切り捨てと言われても仕方がない。地方分権は、結果として実務ベースでの国の役割は小さくなるが、国という統治機構が何のためにあるかという目的は変わるわけではない。

　国は、国民の生命と財産を守り、基本的人権が保障された人間らしい生き方を国民に担保する責務があると私は解している。地方分権は、国が有するこの目的を実現するための手段であり、地域主権型国家構築というシステムの実現も同様である。よって、国は、地域で住民主権（国民主権）が実現されるよう（地域主権型国家となれるよう）、見守り支援する責務があるはずである。このことを絶対に忘れずに、今後の地方分権を進めなければならない。偽物の地方分権を進めても、日本は生まれ変われない。

　私たち国民は、これからの国や地方の動向を注意深く見守り、改革が本質からはずれていないか、常に意識し、新しい日本を築いていかなければならないだろう。

Ⅵ　最後に…政治・行政の大きな役割

　このレポートの最後に、あくまでも持論であるが、私が考える「優しい国、頼れる国　日本」における政治・行政の最も重要な役割が何かをお話したい。

　読者は、人生において、窮地に陥ったことがあるだろうか。昨今の金融危機により、今、このときが窮地であるという人もいるだろう。

　窮地と言っても、人によって色々な場面が想定されるが、本当に自分自身が追い込まれたとき、誰が助けてくれるかを考えみたい。

　ひと昔前であれば、地域の人間関係が濃密であったり、家族が多かったり、身近な人が色々と世話を焼いてくれることが多かったはずである。しかし、現代日本において、このような状況にある人は、少ないのではないだろうか。生活が便利になる一方で、欧米型の個人主義が浸透し、日本の中にある人間関係は確実に変化した。本当に自分が追い込まれたとき、身近な人たちを確実に当てにすることは困難である。

　では、どうしたら良いのか。自己責任を貫き、どんなに弱ったときでも、自分自身で道を切り開くしかないのか、切り開けない人間は生きてはいけないのか。

　私は、現代の日本社会でここまで追い込まれたときに、国民の最後の砦となるのが、政治や行政の最も重要な役割であると考えている。そうでなければ、何のために政治や行政が存在するのか、意味がないではないか。

　私は、行政の仕事を経て、政治を志し政経塾に入塾した。自分を含めて、政治や行政に携わる、または携わろうとする人たちには、自分たちが国民の最後の砦であるという意識をしっかりと持ち、今後の国づくり・地域づくりに励んでほしいと思うし、励んでいこうと思う。

　「優しい国、頼れる国　日本」が一日でも早く実現できるよう、微力ではあるが、できることから、挑戦していきたいと思う。